ビジネスにおけるIT化が進み、企業にとってソフトウェアは欠かせないものとなりました。一方で、ソフトウェアに対するサイバー攻撃も巧妙化しており、不安を抱えるIT担当者も多いのではないでしょうか。
ソフトウェアを扱うすべての企業にとって、重要となるのが「脆弱性診断」です。本記事では脆弱性診断とは何か、基礎知識からわかりやすくお伝えします。脆弱性診断の実施対象や実施方法も紹介するため、ぜひ参考にしてください。
- もくじ
1.脆弱性診断に関する基礎知識
まずは、脆弱性診断に関する基礎知識をお伝えします。関連用語「脆弱性診断士」の意味や、混同されやすい「ペネトレーションテスト」との違いも把握しておきましょう。
1-1 脆弱性診断とは
脆弱性診断とは、Webサイトやシステムといったソフトウェアに「脆弱性」がないか確かめることです。脆弱性とは、セキュリティ上のリスクをともなうソフトウェアの不備を指します。プログラムの実装ミスだけでなく、仕様や設計上の不備も脆弱性に含まれます。
ソフトウェアに潜む脆弱性を放置すれば、サイバー攻撃の成功を許すことにつながりかねません。悪意を持ったサイバー攻撃者は、日々さまざまなソフトウェアに侵入や攻撃を試みています。サイバー攻撃の成功は、企業に多大な損害をもたらすでしょう。
こうした事態を防ぐために欠かせないのが脆弱性診断です。脆弱性診断では、ソフトウェアに潜む脆弱性を検出・特定し、リスクに応じた分類や管理、対策検討などを行います。つまり脆弱性と向き合い、サイバー攻撃のリスクから企業を守るための取り組みが脆弱性診断です。
1-2 ペネトレーションテストとの違い
脆弱性診断と似ている言葉に「ペネトレーションテスト」があります。脆弱性の検出につながる点では脆弱性診断と共通していますが、異なる点もあるため違いを押さえておきましょう。
ペネトレーションテストとは、サイバー攻撃が行われる具体的なシナリオにもとづき実施するテストのことです。サイバー攻撃者によるシステムへの侵入や攻撃を再現し、成功してしまわないかを検証します。特定のサイバー攻撃を想定し、それを実際に試行して評価するものです。
一方で脆弱性診断は、特定のサイバー攻撃に焦点を当てるわけではありません。ソフトウェア全体に潜む脆弱性を幅広く洗い出し、リスクの大きさなどに応じて対策を行います。また脆弱性診断には、ソースコードの静的解析や運用体制の検証なども含まれます。必ずしも、サイバー攻撃の試行というアプローチを取るとは限りません。
1-3 脆弱性診断士とは
脆弱性診断士とは、脆弱性診断を専門とする職業のことです。企業のソフトウェアに潜む脆弱性を検出・特定し、適切な対策の検討・提案などを行います。セキュリティの豊富な知識はもちろん、脆弱性診断に関するツールの活用スキルも求められるでしょう。
重要性が高まる脆弱性診断の実施において、脆弱性診断士は、企業のサイバー攻撃対策に大きく貢献する職業です。ただし、2023年10月時点で脆弱性診断士は民間資格のみであり、国家資格は存在しません。
2.脆弱性診断を実施しないことによる4つのリスク
脆弱性診断は、ソフトウェアを扱うすべての企業が実施すべきです。脆弱性診断を実施しなかった場合、さまざまなリスクが顕在化しかねません。脆弱性診断を実施しないことによる主なリスクは、次の4つです。
2-1 システム障害
脆弱性は、サイバー攻撃者によるシステムへの侵入口となり得ます。サイバー攻撃者の侵入を許せば、サーバーやアプリケーションが攻撃を受けることになるでしょう。結果として、システム障害が発生するリスクが上がります。一般ユーザー向けのサービスでシステム障害が発生すれば稼働を停止しなければならず、迷惑をかけることになるでしょう。
2-2 トラブル対応による工数増大
脆弱性を放置したことでサイバー攻撃を受ければ、トラブル対応に多大な工数を費やすことになります。サーバーやアプリケーションの復旧作業はもちろん、原因や被害範囲を把握するための調査作業も必要です。さらには、関係者への説明や再発防止策の検討などにも多くの工数を要するでしょう。脆弱性診断を惜しむことが、結果的に工数の増大につながる可能性があります。
2-3 重要な情報の漏えいや改ざん
脆弱性を放置することで、重要な情報の漏えいや改ざんにつながるリスクも高まります。サイバー攻撃者にシステムへの侵入を許せば、機密データへアクセスされるでしょう。また、情報を不正取得するようなウイルスも存在します。不正侵入やウイルス感染によって情報の漏えいや改ざんが起きれば、企業は大きな損害を被るでしょう。
2-4 ユーザーからの信頼失墜
一般ユーザー向けのサービスでは、脆弱性が信頼失墜にもつながります。サイバー攻撃により顧客情報が流出したり、サービスの提供が停止したりすれば、ユーザーにも被害が生じるためです。脆弱性のあるサービスに個人情報を預けたいと思うユーザーはいないでしょう。脆弱性を放置したことで信頼を失えば、ユーザー離れも考えられます。
3.脆弱性診断すべき主なIT資産
さまざまなIT資産があり、どれに対して脆弱性診断すべきかわからないという人も多いでしょう。ここでは、脆弱性診断すべき主な3つのIT資産について解説します。
3-1 Webアプリケーション(Webサイト・Webサービス)
Webアプリケーション(Webサイトや・Webサービス)は、特にサイバー攻撃のリスクが高いといえます。インターネットを介して不特定多数が利用できる分、サイバー攻撃者もアクセスしやすいためです。実際、Webを軸にしたサイバー攻撃は多岐にわたります。
リクエストを処理するサーバー、データを管理するデータベースなど、さまざまな要素に対して脆弱性診断が必要です。WebサイトやWebサービスなどWebアプリケーションの脆弱性は、ユーザーを巻き込む被害にもつながりやすいため、早期に診断しましょう。
3-2 モバイルアプリケーション
モバイル端末にインストールして利用するモバイルアプリケーションも、脆弱性診断の必要性は高いといえます。大半のモバイルアプリケーションはインターネット通信をともなうため、Web系と同様にサイバー攻撃を受けやすいのです。
モバイルアプリケーションの場合、モバイルOS固有の機能を悪用したサイバー攻撃も考えられます。Android・iOSの両方に対応している場合は、各モバイルOSに対して脆弱性診断が必要です。
3-3 ネットワーク機能を有する機器
IoT(モノのインターネット)が普及し、さまざまな機器にネットワーク機能が搭載されるようになりました。こうした機器もサイバー攻撃の標的になり得るため、脆弱性診断が必要です。実際、ネットワークカメラの盗聴・盗撮といったリスクも判明しています。
Wi-FiやBluetoothなどの無線ネットワークを扱うことが多い分、盗聴や改ざんといったリスクもケアしなければなりません。ネットワーク機能を有する機器には、少なからず脆弱性があることを把握しておきましょう。
4.脆弱性診断の実施方法
脆弱性診断の実施方法は、主に次の3つがあります。それぞれメリット・デメリットがあるため、企業のニーズに合わせて選びましょう。
- 手動で診断を行う
- ツールにより診断を行う
- 外部の脆弱性診断サービスを活用する(手動・ツールの併用)
4-1 手動で診断を行う
自社のセキュリティエンジニアや脆弱性診断士が手動で脆弱性診断を行う方法です。プログラムのソースコードやシステムの稼働環境、運用体制などを、専門家が実際に確認しながら脆弱性を洗い出します。人間が行うため柔軟性が高く、広範囲の診断が可能です。
ただし、脆弱性診断のスキルを持つセキュリティ人材を確保できなければ、高品質な診断結果は得られません。自社で人材確保が難しい場合は、外部委託するのが確実です。
4-2 ツールにより診断を行う
ソースコードや設計書、設定ファイルなどから脆弱性を検出してくれるツールもあります。こうしたツールを活用して、自社で脆弱性診断を行うことも1つの選択肢です。機械的に診断できるため効率性が高く、コストを抑えやすいでしょう。
ただし、ツールでは誤検出・検出漏れといったミスが生じる場合もあります。また、サーバー機器の目視点検、外部ディスクへのバックアップといった物理的な作業をともなう運用体制や、複雑な認証・認可などは診断が難しいでしょう。ツールでカバーできない部分は、手動の診断でカバーするのが確実です。
4-3 外部の脆弱性診断サービスを活用する
外部の脆弱性診断サービスを活用することも有力な選択肢です。脆弱性診断に必要な人材や時間を自社で確保できない場合でも、プロによる高品質な診断結果を得られます。
バルテスでは、Web・モバイル・IoTデバイスなどの幅広いIT資産の脆弱性診断サービスを提供しています。ツールによる効率性の高い診断に、プロによる確実性の高い手動診断を組み合わせたサービスです。「自社で脆弱性診断を行えるか不安がある」「労力をかけずに高品質な診断結果を得たい」といった場合はぜひご利用ください。
まとめ:脆弱性診断でシステムやWebサイトの不安を無くしましょう
脆弱性診断とは、Webサイトやシステムといったソフトウェアに脆弱性がないか確かめることです。脆弱性を放置するとシステム障害や情報の漏えい・改ざん、信頼失墜といった多くのリスクにつながります。リスクの顕在化を防ぐためには脆弱性診断の実施が重要です。
Webアプリケーション(Webサイト・Webサービス)だけでなく、モバイルアプリケーションやネットワーク機能を有する機器にも脆弱性は存在します。ソフトウェアを扱うすべての企業にとって、脆弱性診断は不可欠です。本記事の内容を参考に、脆弱性診断を実施してみてはいかがでしょうか。